・確認申請時の建物名称やプロジェクト名称を文字列（例えば「○×ビル新築工事」）で入力して下さい。

・１つの建物を用途毎に分けて評価をする場合は、例えば「○×ビル新築工事（事務所部分）」など、入力した建築物用途が分かるように名称を付けて下さい。

・省エネルギー基準の告示（令和元年国交省告示第783号）にて、市区町村毎にどの地域区分に属するかが定義されています（別表第10）。評価対象建築物の所在地から該当する省エネルギー基準地域区分を選択して入力して下さい。

・令和元年11月16日に地域の区分が変更されました。令和３年３月末までは旧区分（平成28年国土交通省告示265号）と新区分（令和元年国交省告示第783号）のどちらも使用可能です。

・経過措置については令和元年国交省告示第783号をご参照ください。

参照：省エネルギー基準の告示

・モデル建物は、建築基準法施行規則別途様式に定める建築物用途から定めることを基本とします。

・「建築基準法施行規則別紙で記載のある用途」が「08990 その他」である場合は、所管行政庁等と協議の上、当該建築物の主たる室の用途や使われ方（使用時間や発熱量等の想定）等を勘案して、適切なモデル建物を選択することとします。

・評価対象建築物の中に複数の建築物用途が混在する場合は、建物を用途毎に分割して入力し、「複数用途集計」機能を用いて建築物全体の評価結果を得る必要があります。

・「C3:適用するモデル建物」が「集会所モデル」の場合は、詳細な用途を選択して下さい。

・「C3:適用するモデル建物」及び「C4:集会所モデルの室用途」で選択した用途の合計床面積（地下階、塔屋階を含む）を入力して下さい。単位はm²です。

・入力対象設備の有無に係わらず、当該用途に属する室の合計床面積を入力します。ただし、建築物省エネ法において評価の対象とならない室（物品等を生産するための室、防災、安全、防犯、避難及びその他特殊な用途のための室等）の床面積は算入する必要はありません。

・吹き抜け部分等について、仮想床を設定して面積に算入する必要はありません。

・床面積は壁芯で長さを測り算出することを基本とします。

・各行政庁等における建築基準法上の床面積の取扱いに従うことを基本とします。

・建築基準法施行令第2条第１項第八号で規定される階数（ただし、地階は除く）を入力します。地階の考え方は、建築基準法に合わせるものとします（法面に建設された建築物等）。

・例えば、地上5 階建てであれば「5」と入力します。

・入力する値は整数とします。

・各階の階高の合計を入力して下さい。

・階高の合計は、地階及び塔屋階を除く最下階から最上階の各階高の合計とし、階高は床スラブ上面から上階床スラブ上面の高さとします。なお、簡単のため、スラブレベル間の高さではなくフロアレベル間の高さを階高としてもよいこととします（以下、同様とします）。また、地階を除く最下階の階高については、地盤面（グランドレベル）から上階床スラブ上面の高さとしてもよいこととします。

• 最上階の階高は、屋根断熱の場合は最上階床スラブ上面から屋根スラブ上面までとし、天井断熱の場合は最上階床スラブ上面から天井断熱の下端までとします。
• 勾配屋根における屋根断熱の場合の最上階の階高は、最上階床スラブから屋根スラブ上面までの高さのうち、最も低い部分及び最も高い部分の平均の高さとします。

・最上階において断熱材と天井仕上げ等が接している場合は、天井面下端で階高を計算してもよいこととします。

・場所により階高が異なる場合は、最大の階高を入力することを基本とします。

（最下階はGLから算出し、その他の階高はフロアレベル間で算出する場合）

・床面積（ただし、外気に開放された部分を除いた床面積とします）が最大の階の外周長さを入力します。壁芯間の寸法をとることを基本とします。

・外壁面からの突出が500mm未満、かつ、下端の床面からの高さが300mm以上である腰出窓部分（部分的な外壁等の凹凸を含む）については、突出がないものとみなして外周長さを算出することができます。

・床面積（ただし、外気に開放された部分を除いた床面積とします）が最大の階の非空調コア部の外周長さ（壁芯）を入力します。

・外壁面からの突出が500mm未満、かつ、下端の床面からの高さが300mm以上である腰出窓部分（部分的な外壁等の凹凸を含む）については、突出がないものとみなして外周長さを算出することができます。

・非空調コア部とは、地上階から最上階（塔屋階は除く）までの平面図上で同一位置にある非空調の部分（昇降機のシャフト、階段室等）と定義します。

・非空調コア部の考え方の詳細については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・計算対象部分の非空調コア部の方位を「北」、「東」、「南」、「西」の4方位及び「なし」から選択します。

・非空調コア部が複数の方位に存在する場合は、非空調コア部の外皮面積の合計が最も大きい方位を選択します。その方位が複数特定される場合は、特定された複数の方位のうち、「北」があれば「北」、「北」が無く「東」があれば「東」、「北」及び「東」が無ければ「西」を選択します。

・図2.3.6に例示するように、図2.3.5で定義された4方位（「北」「東」「南」「西」）毎に外壁面積（窓の面積を含まない）を集計して入力して下さい。

・地盤に接する壁は対象とはしません。

【図 2.3.6　外壁面積の算出方法】

【図 2.3.5　「PAL5：非空調コア部の方位」の選択肢の範囲】

・図2.3.8に例示するように、屋根面積（塔屋階の床面積を含む）を集計して入力して下さい。

・屋根面積は、熱的境界部分の面積とします。勾配屋根で屋根断熱の場合は勾配なりの実面積とし、勾配屋根に対して水平な天井断熱とする場合は、当該天井面の水平投影面積を屋根面積とします。

・図2.3.9に例示するように、外気に接する床の面積を集計して入力して下さい。

・該当する床がなければ「0」を入力します。

・外壁、屋根、外気に接する床全体の平均熱貫流率を算出して入力して下さい。単位はW/(㎡・K)です。

・ALCパネルによる外壁や複数の断熱材が設置される場合、解説書に記載のない断熱材を使用する場合は、当該外壁の構成 に基づき熱貫流率を算出して下さい。但し、算出の根拠資料を示す必要があります。

・図2.3.10及び図2.3.11に例示するように、図2.3.5で定義された4方位（北、東、南、西）毎に窓面積を集計して入力して下さい。

・窓面積は、図2.3.10に示すようにサッシ部も含めた面積とし、図2.3.11に示すように地上階から最上階（塔屋階を除く）のすべての窓の面積を対象とします。

【図 2.3.10　窓面積の計算の際の窓幅・窓高さ】

【図 2.3.11　計算対象建物における窓面積の算出方法】

【図 2.3.5　「PAL5：非空調コア部の方位」の選択肢の範囲】

・屋根面の窓面積を集計して入力して下さい。該当する窓がなければ「0」を入力します。

・窓の平均熱貫流率を算出して入力して下さい。単位はW/(㎡・K)です。

・窓の平均日射熱取得率を算出して入力してください。単位は無次元です。

・空気調和設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる空気調和設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・「評価しない」を選択した場合は、空気調和設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

・熱源機種（冷房）を選択して下さい。

・複数の機種が混在する場合は、定格冷房能力を機種ごとに合計し、その合計値が最大となる機種を選択します。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・個別熱源の定格冷房能力の合計値を、全熱源の定格冷房能力の合計値で除した値を入力してください。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・熱源容量（空調床面積あたりの定格冷房能力）を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・「指定しない」を選択した場合は、基準設定仕様の2.5倍の値を使用して計算を行います。

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、空調床面積あたりの定格冷房能力を算出して入力してください。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・熱源効率（冷房）を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、評価時点で機種が決定しておらず効率が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、冷房平均COP（一次エネルギー換算値）を算出して入力して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・熱源機種（暖房）を選択して下さい。

・複数の機種が混在する場合は、定格暖房能力を機種ごとに合計し、その合計値が最大となる機種を選択します。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・個別熱源の定格暖房能力の合計値を、全熱源の定格暖房能力の合計値で除した値を入力してください。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・熱源容量（空調床面積あたりの定格暖房能力）を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・「指定しない」を選択した場合は、基準設定仕様の2.5倍の値を使用して計算を行います。

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、空調床面積あたりの定格暖房能力を算出して入力してください。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・熱源効率（暖房）を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、評価時点で機種が決定しておらず効率が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・計算対象建物用途内のすべての熱源機器を対象として、暖房平均COP（一次エネルギー換算値）を算出して入力して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・全熱交換器の有無を選択して下さい。

・全熱交換器の採用率が80%以上であり、平均全熱交換効率が50%以上であれば、全熱交換器が「有」と判断します。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・平均全熱交換効率の値を算出して入力して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・自動換気切替機能の有無を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・予熱時外気取り入れ停止機能の有無を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・二次ポンプの変流量制御の有無を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・空調機の変風量制御の有無を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・機械換気設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる機械換気設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・「評価しない」を選択した場合は、機械換気設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

・選択した室用途の室に機械換気設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、当該室用途の機械換気設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

・当該室用途の機械換気設備について、全ての機械換気設備が第二種機械換気（給気を機械換気、排気を自然換気）もしくは第三種機械換気（給気を自然換気、排気を機械換気）であれば「第二種または第三種機械換気」を、それ以外の場合は「第一種機械換気」を選択して下さい。

・単位送風量あたりの電動機出力により評価を行う場合は「単位送風量あたりの電動機出力を入力する」を選択して下さい。評価時点で機械換気設備の仕様が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・送風機の単位送風量あたりの電動機出力を入力して下さい。単位はW/(m³/h)です。

・単位送風量あたりの電動機出力は、送風機の電動機定格出力を送風量で除して算出して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・高効率電動機（「JIS C 4212（高効率低圧三相かご形誘導電動機）」に準拠した電動機）を採用した送風機の送風量の割合が全送風機の合計送風量の80% 以上である場合は「有」を選択し、それ以外は「無」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・送風量制御（「CO濃度やCO2濃度による送風機制御」もしくは「室内温度による送風機制御」）を採用した送風機の送風量の割合が全送風機の合計送風量の80% 以上である場合は「有」を選択し、それ以外は「無」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・室用途が「駐車場」及び「厨房」の場合は、その室用途が占める実際の床面積を入力して下さい。

・照明設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる照明設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・「評価しない」を選択した場合は、照明設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

・選択した室用途の室に照明設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、当該室用途の照明設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

・照明設備の消費電力を入力する場合は「数値を入力する」を、評価時点で仕様が決定しておらず不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・当該室用途の室全てを対象として単位床面積あたりの消費電力を算出して入力して下さい。

・8割以上の照明器具について在室検知制御を採用していれば「有」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・8割以上の照明器具について明るさ検知制御を採用していれば「有」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・8割以上の照明器具についてタイムスケジュール制御を採用していれば「有」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・8割以上の照明器具について初期照度補正機能があれば「有」を選択して下さい。

・具体的な判断方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・給湯設備の評価を行う場合は「評価する」を、行わない場合は「評価しない」を選択して下さい。

・計算の対象となる給湯設備が存在する場合は、「評価しない」を選択することはできません。

・「評価しない」を選択した場合は、給湯設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

・選択した用途の給湯設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、当概用途の給湯設備の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

・熱源効率を数値で指定する場合は「数値を入力する」を、評価時点で機種が決定しておらず効率が不明である場合は「指定しない」を選択して下さい。

・当該用途の全ての熱源機器の平均効率（一次エネルギー換算）を入力して下さい。

・ガス給湯器の場合、定格加熱能力に号数に1.74(= 1l/min × 25°C× 4.186J/g・k ÷ 60)を掛けた値を記入しても良いこととします。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・給湯設備の主たる配管（バルブ・フランジを含む）の保温仕様を表6.2.3から選択して下さい。

・自動水栓一体型電気温水器（元止め式）に付属する専用樹脂配管（数10cm程度のものに限る）については、保温されていない場合でも「保温仕様2または3」を選択することとします。

・主たる配管が保温されていない場合は、「裸管」を選択します。

・節湯器具の仕様を表6.2.4から選択して下さい。

・「自動給湯栓」を選択できるのは、用途が「洗面・手洗い」である場合のみとします。

・「節湯B1」を選択できるのは、用途が「浴室」である場合のみとします。

・2バルブ水栓を採用する場合は「無」とする。

・評価対象建築物に昇降機があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・「無」を選択した場合は、昇降機の一次エネルギー消費量は、基準値も設計値も0となります。

・速度制御方式を表7.2.1から選択して下さい。

・複数の速度制御方式が混在する場合は、採用される速度制御方式のうち、表7.2.1の係数が最も大きい（効果の少ない）方式を選択して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・評価対象建築物に太陽光発電設備があれば「有」を、無ければ「無」を選択して下さい。

・発電した電力を少しでも売電する場合は、当該太陽発電設備は評価の対象とはしません。一方、いわゆる「売電」をしない場合は、その発電量を100%自己消費するものとして、評価の対象とします。

・一般財団法人住宅・建築 SDGs 推進センター（IBEC）の｢省エネ対策サポートセンター｣において、「良くある質問と回答」 が公開されています。

・「地域の区分および年間の日射地域区分」より該当する地域区分を選択して下さい。

・地域の区分・年間の日射地域区分 ※令和３年３月末までは旧区分と新区分のどちらも使用可能です。経過措置については令和元年国交省告示第783号をご参照ください。

・旧年間日射地域区分および暖房期日射地域区分表
ダウンロード（zip）

・新年間日射地域区分および暖房期日射地域区分表
ダウンロード（zip）

・同じ方位に設置されるパネルを1つの「面」として、方位の異なるパネルの面数を入力して下さい。

・太陽電池アレイ（太陽電池モジュールまたは太陽電池パネルを機械的に一体化し、結線した集合体）のシステム容量を入力して下さい。

・太陽電池アレイのシステム容量が不明な場合は、当該アレイを構成する全ての太陽電池モジュールの一枚あたりの標準太陽電池モジュール出力の合計を、太陽電池アレイのシステム容量として入力してもよいこととします。

・太陽電池アレイのシステム容量（単位kW）は次の方法で確認することとします。

• ① JIS C8951「太陽電池アレイ通則」の測定方法に基づき測定され、JIS C8952「太陽電池アレイの表示方法」に基づいて表示された「標準太陽電池アレイ出力」が確認できる場合はその値を入力して下さい。
• ② 標準太陽電池アレイ出力が記載されていない場合は、製造業者の仕様書又は技術資料などに表8.3.3のJIS等に基づいて記載された太陽電池モジュールの一枚あたりの標準太陽電池モジュール出力の値の合計値を入力して下さい。

・半導体材料として単結晶シリコン、多結晶シリコンを用いた太陽電池の場合は「結晶系太陽電池」を、それ以外の場合は「結晶系以外の太陽電池」を選択して下さい。

・太陽電池モジュールを屋根と空隙を設けて間接に設置した太陽電池アレイで屋根置き形以外のものであれば「架台設置形」を、太陽電池モジュールを屋根と平行に空隙を設けて間接に設置したものであれば「屋根置き形」を、それ以外の場合は「下記に掲げるもの以外」を選択して下さい。

・太陽電池アレイの設置方位角を表8.2.4より選択して下さい。

・パネルの設置傾斜角を表8.2.5より選択して下さい。0°が水平であり、90°が鉛直とします。

・コージェネレーション設備を評価しない場合は「評価しない」を、評価する場合は「評価する」を選択して下さい。

・当面の間、コージェネレーション設備が設置されていても仕様を入力せず、コージェネレーション設備がないものとして審査・検査を受けることも可能である。その場合「評価しない」を選択して下さい。

・「評価しない」を選択した場合は、コージェネレーション設備に係る設計一次エネルギー消費量は反映されません。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・コージェネレーション設備の 1台あたりの定格発電出力を数値で入力して下さい。

・数値は、小数点以下第３位を切り捨てし、小数点以下第２位までです。

・発電出力や効率（部分負荷効率を含む）が異なる複数のコージェネレーション設備を設置する場合は同一の機種が複数台あるものとみなして、その平均の定格発電出力を入力して下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・コージェネレーション設備の設置台数を入力して下さい。

・効率の入力方法を選択して下さい。

・効率の入力の方法には、次の３つの方法があります。なお、負荷率 100%の数値が入力されていない場合は c)と判断されます。

• a) 負荷率100%、75%、50%の値を入力する方法
• b) 負荷率100%の値のみ入力する方法
• c) 全ての負荷率について値を入力せずに空欄とする方法

・コージェネレーション設備の負荷率 100％、75％、50％の発電効率を数値で入力して下さい。単位はパーセントです。

・小数点以下第 2位を切り捨てし、小数点以下第 1位までの数値として下さい（例：34.5）。

・発電出力や効率（部分負荷効率を含む）が異なる複数のコージェネレーション設備を設置する場合は同一の機種が複数台あるものとみなして、設置する全設備の効率が JIS B 8122で規定されている負荷率においては、各設備の効率を定格発電出力で重み付けした平均値を入力して下さい。設置する設備の中で１つでも効率が JIS B 8122で規定されていない設備がある負荷率においては、効率を入力しないで下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・コージェネレーション設備の負荷率 100％、75％、50％の発電効率を数値で入力して下さい。単位はパーセントです。

・小数点以下第 2位を切り捨てし、小数点以下第 1位までの数値として下さい（例：34.5）。

・発電出力や効率（部分負荷効率を含む）が異なる複数のコージェネレーション設備を設置する場合は同一の機種が複数台あるものとみなして、設置する全設備の効率が JIS B 8122で規定されている負荷率においては、各設備の効率を定格発電出力で重み付けした平均値を入力して下さい。設置する設備の中で１つでも効率が JIS B 8122で規定されていない設備がある負荷率においては、効率を入力しないで下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・コージェネレーション設備の負荷率 100％、75％、50％の発電効率を数値で入力して下さい。単位はパーセントです。

・小数点以下第 2位を切り捨てし、小数点以下第 1位までの数値として下さい（例：34.5）。

・発電出力や効率（部分負荷効率を含む）が異なる複数のコージェネレーション設備を設置する場合は同一の機種が複数台あるものとみなして、設置する全設備の効率が JIS B 8122で規定されている負荷率においては、各設備の効率を定格発電出力で重み付けした平均値を入力して下さい。設置する設備の中で１つでも効率が JIS B 8122で規定されていない設備がある負荷率においては、効率を入力しないで下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・コージェネレーション設備の負荷率 100％、75％、50％の排熱効率を数値で入力して下さい。単位はパーセントです。

・小数点以下第 2位を切り捨てし、小数点以下第 1位までの数値として下さい（例：34.5）。

・発電出力や効率（部分負荷効率を含む）が異なる複数のコージェネレーション設備を設置する場合は同一の機種が複数台あるものとみなして、設置する全設備の効率が JIS B 8122で規定されている負荷率においては、各設備の効率を定格発電出力で重み付けした平均値を入力して下さい。設置する設備の中で１つでも効率が JIS B 8122で規定されていない設備がある負荷率においては、効率を入力しないで下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・コージェネレーション設備の負荷率 100％、75％、50％の排熱効率を数値で入力して下さい。単位はパーセントです。

・小数点以下第 2位を切り捨てし、小数点以下第 1位までの数値として下さい（例：34.5）。

・発電出力や効率（部分負荷効率を含む）が異なる複数のコージェネレーション設備を設置する場合は同一の機種が複数台あるものとみなして、設置する全設備の効率が JIS B 8122で規定されている負荷率においては、各設備の効率を定格発電出力で重み付けした平均値を入力して下さい。設置する設備の中で１つでも効率が JIS B 8122で規定されていない設備がある負荷率においては、効率を入力しないで下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・コージェネレーション設備の負荷率 100％、75％、50％の排熱効率を数値で入力して下さい。単位はパーセントです。

・小数点以下第 2位を切り捨てし、小数点以下第 1位までの数値として下さい（例：34.5）。

・発電出力や効率（部分負荷効率を含む）が異なる複数のコージェネレーション設備を設置する場合は同一の機種が複数台あるものとみなして、設置する全設備の効率が JIS B 8122で規定されている負荷率においては、各設備の効率を定格発電出力で重み付けした平均値を入力して下さい。設置する設備の中で１つでも効率が JIS B 8122で規定されていない設備がある負荷率においては、効率を入力しないで下さい。

・具体的な入力方法については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。

・排熱利用先に応じて、「冷房のみ」、「暖房のみ」、「給湯のみ」、「冷房と暖房」、「冷房と給湯」、「暖房と給湯」、「冷房と暖房と給湯」の中から該当する選択肢を指定して下さい。

・排熱利用先に冷房（または暖房）が指定された場合において、表 9-2-4のように冷房（または暖房）の主たる熱源が個別分散方式とみなされる場合は、コージェネレーション設備の創エネ量が 0となります。

・次の場合は計算できないため、入力内容を確認して下さい。

• 排熱利用先に冷房または暖房が含まれ、「AC0 空調設備の評価」が「評価しない」である場合。
• 排熱利用先に給湯が含まれ、かつ、「HW0 給湯設備の評価」が「評価しない」である場合。

・排熱利用可能な冷房熱源の定格冷房能力の合計値を、全熱源の定格冷房能力の合計値で除した値を入力して下さい。

・排熱利用可能な冷房熱源とは、熱源機種が「吸収式冷凍機（CGS排熱利用）」、「吸収式冷凍機（冷却水変流量、CGS排熱利用）」のいずれかに該当する機器のことです。

・冷房または暖房、もしくはその両方に排熱利用があり、主たる熱源が個別分散方式とみなされる場合は、コージェネレーション設備の評価が「無効」となり、設計一次エネルギー消費量に反映されません。

・詳細については、国立研究開発法人建築研究所のホームページにて公開されているマニュアルをご確認ください。